「英文会計入門講座」がお役に立つ方
- 初めて英文会計を学習する方
- USCPA（米国公認会計士）のため、英文会計の学習を始めたばかりの方
- ACCA（英国勅許公認会計士）の学習をしている方・しようと考えている方
- 仕事などで、英語で会計を理解する必要がある方
- 英語が得意で、会計の知識を身につけてキャリアアップしたい方
今回は、貸借対照表（Balance Sheet：BS）項目の一部である、現金（Cash）、および、その他の債権債務の代表的な項目について見ていきます。
また、費用（Expense）や収益（Revenue）を正確に期間対応させるため、決算整理（Adjustments）で使われる経過勘定についても見ていきます。
１．現金、および、その他の債権債務
まず、貸借対照表（Balance Sheet：BS）項目の一部である、現金（Cash）、および、その他の債権債務の代表的な項目について見ていきます。
現金、および、その他の債権債務
- 現金（Cash on hand）・預金（Cash in bank）
- 貸付金（Loan Receivable）・借入金（Loan Payable）
- 未収金（Other Receivable）・未払金（Other Payable）
- 前払金（Advance Payment to Vendors）・前受金（Advance Receipt from Customers）
- 立替金（Other Advance Payment）・預り金（Other Advance Receipt）
- 仮払金（Suspend Payment）・仮受金（Suspend Receipt）
（１）現金（Cash on hand）と 預金（Cash in bank）
現金（Cash on hand）と預金（Cash in bank）から見ていきましょう。
①現金（Cash on hand）
現金（Cash on hand）は、紙幣（Notes）や硬貨（Coins）のことです。
現金（Cash）には、少額の支払いに備えて社内に置く手元現金である小口現金（Petty Cash Fund）のほか、通貨代用証券を含みます。
通貨代用証券とは、まだ現金化されていないけれど、限りなく現金（Cash）に近いもので、以下が該当します。
通貨代用証券
- 他人振り出し小切手・送金小切手（Checks／Cheques）
- 郵便為替証（Money Order）
- 株式配当金領収書（Dividend Warrant)
- 支払期日到来後の公社債利札（Interest Coupon on Bond/Debenture）
②預金（Cash in bank）
預金（Cash in bank）は、以下のような種類があります。
預金（Cash in bank）の種類
- 当座預金（Current Deposit/Checking Accounts）
- 普通預金（Ordinary Deposit）
- その他所預金勘定（Miscellaneous Bank Accounts）：通知預金や別段預金
（２）貸付金（Loan Receivable）・借入金（Loan Payable）
貸し付けた場合は、貸付金（Loan Receivable）勘定、借り入れた場合は、借入金（Loan Payable）勘定を使います。
借用証書による金銭の貸借であり、銀行からの借入（Bank Loan）や従業員に対する貸付（Loan to Employees）などが該当します。
（３）未収金（Other Receivable）・未払金（Other Payable）
商品（Merchandise）以外のものを代金後受付け／後払いの約束で売買した際、代金を受取る／支払うまでは、未収金（Other Receivable）勘定、または、未払金（Other Payable）勘定を使います。
売掛金（Accounts Receivable ：AR）または買掛金（Accounts Payable）は、商品（Merchandise）の取引に使い、未収金（Other Receivable）または未払金（Other Payable）は、商品（Merchandise）以外の取引に使います。
通常、業者（Vendor）への支払いは、請求書（Invoice）を受け取った時点で、経理部（Accounting Department）の支払担当は、その経費を費用（Expense）計上し、未払金（Other Payable）を計上します。
- 商品（Merchandise）を購入・販売した後で、現金を支払う義務や現金を受け取る権利：買掛金（Accounts Payable：AP）または売掛金（Accounts Receivable ：AR）
- 商品（Merchandise）以外を購入・販売した後で、現金を支払う義務や現金を受け取る権利：未払金（Other Payable）または未収金（Other Receivable）
（４）前払金（Advance Payment to Vendors）・前受金（Advance Receipt from Customers）
商品（Merchandise）の仕入・売上に先立ち、代金の一部または全部を授受したときに、仕入・売上計上までの間に使う勘定です。
会社が支払った場合は、前払金（Advance Payment to Vendors）勘定、受け取った場合は、前受金（Advance Receipt from Customers）勘定を使います。
たとえば、海外との取引や、初めての取引の場合は、時間がかかったり、信用が無いと言った理由で、前払金（Advance Payment to Vendors）が必要になることがあります。
（５）立替金（Other Advance Payment）・預り金（Other Advance Receipt）
取引先や従業員に対して、一時的に現金を立て替えて支払ったときは、立替金（Other Advance Payment）勘定、一時的に現金を預かった時は、預り金（Other Advance Receipt）勘定で処理します。
また、従業員（Employee）に対して支払う給与（Salary）から控除される源泉所得税（Withholding Income Tax）などは、税務署（Tax Office）などへの支払いまでの期間は、従業員預り金（Employees Advance Receipt）として処理されます。
（６）仮払金（Suspend Payment)・仮受金（Suspend Receipt）
現金（Cash）の支払いや受け取りが既に発生していても、内容（相手方の勘定科目や金額など）が確定していないときは、仮払金（Suspend Payment）または仮受金（Suspend Receipt）で処理をします。
後日、内容が確定したときに、該当する勘定科目や金額に振り替えますので、仮の勘定です。
たとえば、従業員（Employees）に対する出張旅費の仮払いなどがあります。
支払い時には仮払金（Suspend Payment）で処理をし、後日その従業員が旅費精算をしたら、旅費などの勘定に振り替えます。
また、内容の分からない送金があり、後日その送金が売掛金（Accounts Receivable：AR）の一部支払いと判明したとします。
入金時は、預金残高（Balance）を合わせるためにいったん仮受金（Suspend Receipt）で処理をし、後日売掛金（Accounts Receivable：AR）の一部支払いと判明した時点で、売掛金（Accounts Receivable：AR）残高を消し込みます。
２．経過勘定
つぎに、貸借対照表（Balance Sheet：BS）項目の一部の経過勘定について見ていきます。
経過勘定の仕訳（Journal Entry）処理は、決算整理（Adjustments）で行われます。
経過勘定
- 費用の見越し（Expense Accrual）：現金の支払いはないが、その期の費用
- 収益の見越し（Revenue Accrual）：現金の受け取りはないが、その期の収益
- 費用の繰延べ（Expense Deferral）：現金を支払ったが、次期以降の費用
- 収益の繰延べ（Revenue Deferral）：現金を受け取ったが、次期以降の収益
発生主義（Accrual Basis）による収益・費用の決算整理
（１）現金主義（Cash Basis）と発生主義（Accrual Basis）
経過勘定について見ていく前に、現金主義（Cash Basis）と発生主義（Accrual Basis）を理解しておきましょう。
収益（Revenue）および費用（Expense）の認識基準として、現金主義（Cash Basis）と発生主義（Accrual Basis）の２つがあります。
収益（Revenue）および費用（Expense）の認識基準
- 現金主義（Cash Basis）
- 発生主義（Accrual Basis）
①現金主義（Cash Basis）
現金主義（Cash Basis）においては、収益（Revenue）および費用（Expense）は、現金（Cash）を受け取ったとき、または、支払ったときに認識します。
現金主義（Cash Basis）では、現金の入出金のタイミングと、収益（Revenue）および費用（Expense）の認識の時点が一致します。
②発生主義（Accrual Basis）
発生主義（Accrual Basis）は、現金（Cash）の入出金のタイミングとは関係なく、収益（Revenue）は稼得（Earned）したとき、費用（Expense）は発生（Incurred）したとき、それぞれ認識します。
会計基準（Accounting Principles）は、一定の場合を除き、収益（Revenue）と費用（Expense）の認識は、発生主義（Accrual Basis）によることを定めています。
発生主義（Accrual Basis）による、収益（Revenue）と費用（Expense）の決算整理（Adjustments）には、見越し（Accrue）と繰延べ（Deferral）があります。
見越し（Accrue）と繰延（Deferral）という決算整理（Adjustments）により、収益（Revenue）と費用（Expense）の期間対応が実現されます。
- 現金主義（Cash Basis）：現金（Cash）の受け取り時に収益計上、現金（Cash）の支払い時に費用計上
- 発生主義（Accrual Basis）：現金（Cash）の受け払いに関係なく、収益（Revenue）は稼得（Earned）し、費用（Expense）は発生し（Incurred）したときにそれぞれ認識
会計基準（Accounting Principles）では、収益と費用の計上は、発生主義（Accrual Basis）によるとしている。
（２）費用（Expense）・収益（Revenue）の見越し（Accrue）
現金（Cash）の支払いが無いため、まだ費用（Expense）または収益（Revenue）として帳簿上認識されていなくても、その期分の費用（Expense）または収益（Revenue）が発生している場合は、費用（Expense）または収益（Revenue）の見越し（Accrue）をします。
見越し（Accrue）には、未払家賃（Rent Payable）、未払保険料（Insurance Payable）、未収家賃（Rent Receivable）、未収利息（Interest Receivable）などがあります。
未払家賃（Rent Payable）の仕訳
- 2021年10月1日から1年間の契約で、オフィスビルを賃借する。
- 1年間の賃借料は120万円（1か月10万円）である。
- 支払いは2022年9月30日である。
- 決算は2021年12月31日である。
2021年12月31日：決算整理（Adjustments）
支払家賃（Rent Expense）300,000／未払家賃（Rent Payable）300,000
2022年1月1日：期首再振替
未払家賃（Rent Payable）300,000／支払家賃（Rent Expense）300,000
2022年9月30日：賃借料支払い
支払家賃（Rent Expense）1,200,000／現金（Cash）1,200,000
- 2021年は、2021年10月、11月、12月の3か月分の支払家賃（Rent Expense）という費用（Expense）と、未払家賃（Rent Payable）という支払義務である負債（Liabilities）を計上
- 2022年は、2022年9月に12か月分を支払い12か月分の支払家賃（Rent Expense）を計上するが、2021年10月、11月、12月の3か月分の支払家賃（Rent Expense）は期首に再振替されているので、実質的には2022年1月から9月の9か月分の支払家賃（Rent Expense）のみを計上
（３）費用（Expense）・収益（Revenue）の繰延べ（Deferral）
当期に支払った費用（Expense）または受け取った収益（Revenue）の中に、時期以降に属する分（前払い分）がある場合、その分を当期の費用（Expense）または収益（Revenue）から差し引くとともに、費用（Expense)または収益（Revenue）の前払計上を行います。
繰延べ（Deferral）には、前払家賃（Prepaid Rent）、前払保険料（Prepaid Insurance）、前受家賃（Unearned Rent）、前受利息（Unearned Interest）などがあります。
前払保険料（Prepaid Insurance）の仕訳
- 2021年10月1日から1年間の契約で、保険料を支払った。
- 1年間の保険料は120万円（1か月10万円）である。
- 決算は2021年12月31日である。
2022年10月1日：保険料支払い
支払保険料（Insurance Expense）1,200,000／現金（Cash）1,200,000
2021年12月31日：決算整理（Adjustments）
前払保険料（Prepaid Insurance）900,000／支払保険料（Insurance Expense）900,000
2022年1月1日：期首再振替
支払保険料（Insurance Expense）900,000／前払保険料（Prepaid Insurance）900,000
- 2021年は、2021年10月に12か月分支払い12か月分の支払保険料（Insurance Expense）を計上するが、2021年12月に2022年1月から9月までの9か月分の保険料は前払計上し、2021年10月、11月、12月の3か月分の支払保険料（Insurance Expense）のみ認識
- 2022年は、期首に再振替され、2022年1月から9月の9か月分の支払保険料（Insurance Expense）を認識
経過勘定
- 費用の見越し（Expense Accrual）：現金の支払いはないが、その期の費用☜未払家賃（Rent Payable）や未払保険料（Insurance Payable）
- 収益の見越し（Revenue Accrual）：現金の受け取りはないが、その期の収益☜未収家賃（Rent Receivable）や未収利息（Interest Receivable）
- 費用の繰延べ（Expense Deferral）：現金を支払ったが、次期以降の費用☜前払家賃（Prepaid Rent）や前払保険料（Prepaid Insurance）
- 収益の繰延べ（Revenue Deferral）：現金を受け取ったが、次期以降の収益☜前受家賃（Unearned Rent）や前受利息（Unearned Interest）
（４）消耗品（Supplies）の取り扱い
文房具などの比較的短期間に使用されるものを消耗品（Supplies)と言います。
通常会社は、消耗品（Supplies）を購入した際、消耗品費（Supplies Expense）という損益計算書（Profit and Loss Statement：PL）の費用（Expense）勘定で処理します。
さらに、期末に、未使用分は消耗品費（Supplies Expense）勘定から差し引くとともに、消耗品（Supplies）という貸借対照表（Balance Sheet：BS）の資産（Assets）勘定に借方（Debit）記入し、次期に繰り延べます。
この処理により、当期に使用した分のみが当期の費用（Expense)に計上されることになり、正しい期間損益の表示が実現されます。
また、期末に消耗品（Supplies）という資産（Assets）勘定に振り替えることで、会社が時期以降に使う目的で保有する消耗品（Supplies）の残高（Balance）が正しく貸借対照表（Balance Sheet：BS）に表示されることになります。
消耗品（Supplies）の仕訳
期中に消耗品（Supplies）5,000円分を現金（Cash）で購入
消耗品費（Supplies Expense） 5,000／現金（Cash）5,000
期末に未使用の消耗品1,000円分が残っていたため、消耗品（Supplies）に振替
消耗品（Supplies）1,000／消耗品費（Supplies Expense）1,000
翌期首に再振替
消耗品費（Supplies Expense）1,000／消耗品（Supplies）1,000
以上、「【英文会計入門講座】＜第5回＞現金やその他の債権債務について英語で理解しましょう」でした。
いかがでしたか？
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